2日の日経平均株価は小幅に反発、前日比+35.82円、+0.09％となる39,838.91円で大引け。
前営業日の終値より90円高い39,893円で寄り付くと、まずは買いが優勢で40,151円まで上昇。しかしこのレベルでは売りが優勢となりその後はじり安の展開、39,865円まで押し下げられて前場クローズ。
後場に入るとJGB（日本10年物国債）の入札が行われ、平均落札利回りが直前の市場金利よりも高い0.753％となったこと（金利上昇）が嫌気されたか日本株は再び売りが優勢。13:25頃に39,708円まで下落したのち、緩やかに買い戻され39,839円で大引け。
当日は外国為替市場で円安が進行、ドル円が151.80円まで上昇したことが株価を支えた一方、中国本土および香港株が軟調に推移したこともあって積極的な買いは広がらなかった。
この日の日経平均株価の反発を支えたのは東京エレクトロン、１社で同指数を+128円も引き上げている。
その他の銘柄ではそこまでの大きな動きはなく、全体で見ると幅広い業種で小幅に利食い売りが優勢となった。
なお2日のNY午後に日経平均株価CFDは39,650円で取引されており3日の東京株式市場は下窓を開けてオープンしそうな状況。
2日の米国株式市場は主要３指数が揃って下落。
2日のS&P 500指数は、ロンドン時間に米長期金利が一時4.41％まで上昇したことをうけて、前日終値より49ドル安い5,195ドルで寄り付き。
23:00に発表された米国2月JOLTS（労働市場を測る政府公表の指標）は前月の求人件数に下方修正が入ったものの、当月の求人件数は875.6万件と堅調、雇用率は+3.7％へと0.1％改善されており、全体で見ればしっかりした数値。S&P 500指数はこのタイミングで5,184ドルまで安値を更新したが、そこからさらに売られる材料もなく、その後は緩やかに買い戻された。
午後も買戻しが優勢。サンフランシスコ連銀のデーリー総裁、クリーブランド連銀のメスター総裁が「年内3回の利下げペースが依然として適切」との認識を示したこともあり、米長期金利が4.35％まで低下、S&P 500指数は5,206ドルまで買い戻されて引けた。
業種別ではヘルスケアが▲1.62％、一般消費財が▲1.28％、不動産が▲1.12％とそれぞれ下落した。一方で資源高の恩恵を受けて、エネルギーは+1.37％の上昇を記録している。
個別でみると、グローバルの新車販売台数が落ち込んだテスラが▲4.90％、サイバー攻撃を受けたユナイテッド・ヘルスケア・グループが▲6.44％とそれぞれ急落している。他に半導体銘柄も軟調な推移となっており、エヌビディアは▲1.01％の下落となった。
なお米中首脳が電話会談を実施、台湾・ウクライナ情勢や貿易慣行など幅広い分野で意見交換を行ったようだが、現時点では相場への影響は限定的に留まっている。
①米国経済指標の発表。本日は3月ADP雇用統計、3月ISM非製造業景況指数など注目度の高い経済指標の発表を控えており、金融マーケットへの影響が大きいため注目を集めている。
②米国カリフォルニア州、スタンフォードにおけるパウエルFRB議長講演。常に市場関係者の注目を集めるパウエルFRB議長が、NY午後に経済の見通しについて講演し、質疑応答を行う予定。
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